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令和4年度 大阪市教師養成講座(3)授業づくり1−2

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令和4年度 大阪市教師養成講座(3)の第2回授業づくり講座の様子です。

1 日時
・令和4年10月16日(日曜日) 9時30分から12時

2 場所
・大阪市教育センター 各研修室(集合)

3 目的
・学習指導案づくりを通して、児童・生徒の学習意欲を引き出し、「わかる」「楽しい」授業づくりを工夫する。

4 内容
≪授業づくり講座≫
各校種・教科等に分かれ、受講生は作成した学習指導案をもとに、発問や指示の出し方、板書の仕方など授業づくりの演習を行いました。その後、授業づくり講師の指導を受けながら、受講生同士で指導法の改善について意見を出し合い、授業改善の見通しを持ちました。


令和4年度 中学校総合的な学習の時間 新任教員研修1

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1 日時
・令和4年10月18日(火曜日)15時から15時55分
・令和4年10月18日(火曜日)16時05分から17時

2 場所
・大阪市教育センター 研修室5・講堂

3 ねらい
・総合的な学習の時間の基本的な事項について、研修資料と実践事例を通して理解し、総合的な学習の時間における指導方法を習得する。

4 内容
≪講義≫「総合的な学習の時間の理念」
<講師>指導主事 吉中 いづみ
・総合的な学習の時間の指導計画の作成や、学習を通しためざす子どもの像、教科等間の関連やつながり、指導と評価の一体化等について講義をしました。

≪研究協議≫「総合的な学習の時間の展開について」
・総合的な学習の時間の各校の取組を共有し、取組を教科横断的な視点で組み立てること、探究的な学習を通して子どもたちのどのような力を育成していくのかについて、グループに分かれて協議を行いました。

5 受講生からの声
・総合的な学習の時間の取組について見直すいい機会となりました。課題設定や探究活動について更に勉強し、積極的に取り組んでいきたいです。
・今回の研修で、総合的な学習の時間ではどのような授業展開をしていくべきかを学ぶことができてよかったです。
・生徒の探究心を伸ばし、生徒自身が主体性をもって取り組むことができる内容を提案したり、指導と評価の一体化について考えたりしていきたいです。

令和4年度 大阪市教師養成講座 座長特別講座

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1 日時
・令和4年10月20日(木曜日) 18時30分から20時

2 場所
・大阪市教育センター 2階講堂

3 目的
・大阪市教師養成講座座長講話を通して、児童生徒の知的好奇心を喚起し、自律的に学ぶための指導について理解を深める。

4 内容
≪座長特別講座≫「教員に求められる資質」
<講師>関西大学 教授 田尻 悟郎(大阪市教師養成講座 座長)
・受講生に対して、教員として広い知識をもち、子どもに寄り添い、アップグレードし続けることの大切さ等について講演いただきました。
・受講生は、授業を通して学ぶことの楽しさを教えたり、もっと知りたいと思うきっかけづくりを工夫したり、評価のことについて考える際のポイント、また、教師の仕事は子どもが幸せな人生を送るための手助けをするということ等について学びました。

小学校国語科新任教員研修2、小学校算数科新任教員研修2

1 日時
・令和4年9月14日(水曜日)15時30分から17時
・令和4年9月16日(金曜日)15時30分から17時
・令和4年9月20日(火曜日)15時30分から17時
・令和4年9月22日(木曜日)15時30分から17時

2 場所
・大阪市教育センター 研修室5・講堂(集合)

3 ねらい
・国語科の授業研究に係る事項について、講義と実践研究を通して理解し、国語科の指導に係る工夫改善の方法を習得する。
・算数科の授業研究に係る事項について、講義と実践研究を通して理解し、算数科の指導に係る工夫改善の方法を習得する。

4 内容
≪講義≫「小学校国語科新任教員研修2」、「小学校算数科新任教員研修2」

<講師>
【国語科】総括指導主事 畠中 紹宏
・オンデマンド研修で提示した課題および研究協議題についての確認、つけたい力を意識した発問づくり、言語活動等について話がありました。
【算数科】指導主事 宮浦 恵美
・オンデマンド研修で提示した課題および研究協議題についての確認、算数科における「個別最適な学び」と「協働的な学び」等について話がありました。

≪研究協議≫
【国語科】
・事前課題として考えてきた、「学力向上のための国語科指導資料集」の具体的な活用方法について情報を共有しました。
・事前課題としてまとめてきた、文学的文章の教材の山場の場面の教材分析や発問の工夫について、小グループでの協議を行いました。

【算数科】
・事前課題として考えてきた、「学力向上のための指導の実践事例集」の「ひし形」の事例をもとに、「指導の個別化」と「協働的な学び」の具体案について、小グループでの協議を行いました。

5 受講生からの声
【国語科】
・文学的文章教材の性格の読み取り方など、学習者の視点に立った学習方法を知ることができた。
・主発問を考えるための発問を考えること。主発問の視点を変えることで児童へのアプローチの仕方が変わることに気づくことができました。
・発問を考える難しさを感じるとともに、文学的文章教材の教材研究の楽しさもわかりました。今後、しっかりと教材研究を行い、つけさせたい力をもとに、授業を考えていきたいです。

【算数科】
・実践的な内容で、非常にわかりやすかった。授業で生かしたいと思う。また、令和の日本型教育、個別最適な学びと、協働的な学びについて知らなかったので、今回の研修で知ることができて、本当によかった。今後、アンテナを高く情報を集めないといけないなと感じた。
・個別最適な学びへの具体的なアプローチを知れて勉強になった。「子どもの」言葉でどんな発言が出てくるのか教材研究をすすめていくことが大切だと改めて感じた。
・初めて聞く単語があり、自分の勉強不足を感じた。同時に自分の日頃の指導では、個別の支援が充実してはおらず、改善する必要があると感じた。
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「エビデンスベースの学校改革」研修プログラム4(第8回講義・第9回講義・第10回講義)

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1 日時
・令和4年9月24日(土曜日) 13時15分から17時

2 場所
・大阪教育大学 天王寺キャンパス 西館2階(講義室E・F)

3 ねらい
・学校現場が抱える課題に対応可能な学校組織の構築を支援するため、最新の研究知見・先進事例を紹介し、それらを参考とした既存の取り組みの強化と具体的な行動計画作成、学校改革推進に役立つデータ分析等について講義・演習を行う。

4 内容
・第8回
 《講義》「学校改革のための学力・学習状況調査の活用」
 〈講師〉大阪教育大学 連合教職実践研究科 木原 俊行 教授
     大阪教育大学 連合教職実践研究科 長谷川 和弘 特任教授
     大阪教育大学 連合教職実践研究科 岡田 和子 特任教授
     大阪教育大学 連合教職実践研究科 森田 英嗣 教授

始めに木原教授より学力調査の意義の確認があり、国際的な学習到達度調査(OECD)や全国学力・学習状況調査(中学校3年生国語)の問題を実際に読み解いてからから、自校の子どもたちに求められている資質・能力を身につけさせる指導ができるのかについてグループで協議しました。また、実施学年の適正時期や教科、質問紙調査などについても協議し、これらの学力調査を通した結果を生かし、更なる改善に向けて取組む必要性について再確認しました。後半では、岡田特任教授より「全国学力・学習状況調査」の結果の活用(データの活用)についてのお話がありました。このように、今あるデータを活用しながら、自己の指導や自校の実践を振り返ることが大切であり、その後の実践へと繋げていくことの重要性をご教示されました。森田教授からは、これらのような「見える化」されたデータだけでなく、データ化されていないものにもみんなで「見える化」していくことにも意識しながら、目の前にいる子どもたちの育成の基準を決めておくことが極めて重要であると助言がありました。

・第9回
 《講義》「学校改革のための学校評価の活用」
 〈講師〉大阪教育大学 連合教職実践研究科 木原 俊行 教授
     大阪教育大学 連合教職実践研究科 長谷川 和弘 特任教授
     大阪教育大学 連合教職実践研究科 岡田 和子 特任教授
     大阪教育大学 連合教職実践研究科 森田 英嗣 教授
 
木原教授より学校評価の活用について、第三評価の諸外国の事例として、イギリスでは各教育機関が教育の質・生徒のニーズを満たしているか等を公正に評価する「Ofsted(オフステッド)」という監査機関があることに触れられました。また自己評価の主な活動として、データに基づいた対話が重要であり、データを焦点化し、「児童・生徒アンケート」や「保護者アンケート」の内容の検討や学校関係者評価委員会の活用についても講義されました。次に岡田特任教授より学校評価の具体例として、ある小学校のアンケート結果を用いて、班ごとに学校関係者評価の一部体験を行い、協議の結果(学校評価)を発表・共有し、自校での活用に活かす見通しを持つことができました。このような学校評価の最終結果を教職員みんなで閲覧し、検討すべきだということについても言及されました。

・第10回
 《講義》「学校改革のための学校協議会の活用」
 〈講師〉大阪教育大学 連合教職実践研究科 木原 俊行 教授
     大阪教育大学 連合教職実践研究科 長谷川 和弘 特任教授
     大阪教育大学 連合教職実践研究科 岡田 和子 特任教授
     大阪教育大学 連合教職実践研究科 森田 英嗣 教授
 
木原教授よりコミュニティ・スクール(学校運営協議会制度)とは、学校と地域住民等が力を合わせて学校の運営に取り組むことが可能となる「地域とともにある学校」への転換を図るための有効な仕組みであるということに触れられ、これらの役割について述べられました。またその具体例として大阪府立A高校の事例を紹介されました。その後長谷川特任教授より大阪市立B小学校の事例の紹介があり、学校協議会に向けての目標の具体についてのお話や、アンケート内容、児童の実態把握や教職員がすべき内容の実施時期などについて講義されました。最後に本日の講義の振り返りとして、受講者の意見を共有し、森田教授より学校運営のためのデータの使用は、保護者や地域の方との信用構築のツールにもなり、また責任ある行動を紡いでいく活動になり得ると述べられました。

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