前回の記事で、
「中央教育審議会（中教審）答申」を受けて、子ども達の学習内容に大きな影響力を持「学習指導要領」が改訂されるとお伝えしましたが、今回の答申の特徴は
、

　　グローバル社会に対応した英語教育の充実などに加え、児童生徒の
　　読解力向上を「喫緊の課題」と位置づけたことです。



〇今回は、その『英語』について・・・
　現在、楽しみながら学ぶ教科外の「外国語活動」としている小学校
　５・６年生の英語を国語や算数のような正式教科に格上げし週２時
　間、３・４年生では正式教科ではなく「外国語活動」として前倒し
　週１時間実施する。　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ということです。

この英語の教科化と前倒し実施によって
３年生以上の授業時間は、年間３５時間（１単位時間は４５分）、週あたり１時間程度増えそうです。


ただ、この英語教育の推進にはまだまだ問題点も多く、・・・
　　

残念ながら、
今後英語の授業を担うことになる小学校教員のほとんどは大学の教職課程で英語の指導法を学んでいません。文科省が外国語活動を担当している教員に実施したアンケートでも「英語が苦手」との回答が６７％に達しています。

大阪市でも、
英語を指導することができる「英語教育推進リーダー」を育成するためにさまざまな研修を実施し、校内研修によるスキルの伝達を図っていますが、なかなか簡単にはいきません。


●今回の改訂の成否は、
「教員の指導力の向上」にかかっているといっても過言ではありません。



　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（学校長）