各研究部の「学校日記」のページを新規作成され部長承認が終わりましたら、担当の本部役員に連絡し、役員承認を依頼してください。(部長承認のみでは、HPに反映されません)

11/26  5年「情報を生かした産業」(古市小)

これまで「情報化した社会の様子と国民生活のかかわり」として示された内容が「情報を生かして発展する産業」と改められた単元を取り上げ、授業研究を行いました。コンビニエンスストアが商品の発注から管理に至るまでさまざまな情報を集めていることを調べ、それらを売り上げの向上につなげていることを理解していきます。自作のGOT(グラフィック・オーダー・ターミナル)を使いながら、多様な情報を調べ、何のために情報を集めるかを考えていきました。
授業後の検討会では、元文部省教科調査官の北俊夫先生から「深い学び」につながる社会科の授業づくりについて講演をいただきました。
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12/1 5年「情報産業とわたしたちのくらし」(東淡路小)

引き続き新学習指導要領でも取り上げられている内容である「情報産業とわたしたちのくらし」を取り上げ、実践に臨みました。本時は中単元の最後の学習なので、「自分たちはどのように情報を手に入れるか」という課題に対して、考えを述べるようにしました。
授業後の協議では子どもたちに切実感を持たせる資料の提示の仕方について、台風を取り上げることの必要性について話し合いました。意識のずれを起こすために、新聞の購読数の変化、テレビの普及率の変化を出すことにより、このまま新聞やテレビがなくなっていいのかという問題意識をもとに考えることも大切であるとまとまりました。
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9/10 授業研究会「電気やガスの供給」(古市小:4年)

4年生の中単元「命とくらしをささえる水」(全10時間)の第9時間目の学習です。水はいつでも、きれいな水を供給できるようさまざまな工夫や努力をしていることを学んできたが、電気やガスも同じように「安全、安心」で「安定的」に届けられているのかを調べていきました。授業後の研究協議会は総合初等教育研究所の北俊夫先生から、社会科授業のヒントをわかりやすく教えていただきました。
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役員会を開催しました

各校で終業式を終えた8月7日の18時30分より、役員会を開催しました。来年度に開催する全国小学校社会科研究協議会の大阪大会に向けた理論について議論を重ねました。
研究主題を「確かな知識をもとに、よりよい社会を創造できるこどもを育てる社会科学習」として、対話を通して社会とのかかわり方を考えられる子どもを育てるにはどのような指導が必要かを協議しました。
また、指導計画第13次試案の作成の作業工程についても共通理解を図りました。
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社会部 令和2年度活動方針

1.授業研究会の実施
本年度も、各学年1本、合計4本の研究授業の実施を計画している。
現在、研究員によって新型コロナウイルス感染症をとりまく社会状況の教材化なども進めている。合わせて今年度の研究主題に沿って、教育課程、指導法、評価の各方面からの研究の視点を設定し、研究を深めていく予定である。
2.教育研究会主催研修会への参加と支援→すべて中止
3.「社会のしんだん」→大阪市学力経年調査へ発展的移行
4.指導計画「第13次試案」のブラッシュアップ
新学習指導要領に即した実践に対応できるよう指導計画『第13次試案』(1次案)を作成してきた。文言等の最終調整を行っており、近日中に公開の予定である。
また、若手教員にも授業をイメージできるよう板書案を盛り込んだブラッシュアップ版となる2次案の作成に取り組んでいく。
5.家庭学習案の作成
新型コロナウイルス感染拡大防止のため行われた学校休業や分散登校により、社会科の家庭学習が従来よりも必要になった。そこで、市社研、研究員の作成した家庭学習案やワークシートの公開を予定している。今後も、必要に応じて公開していく予定である。
6.各研究大会の案内
第58回全小社研神奈川大会
期日 令和2年10月22日〜23日→23日午後のみ開催に変更
研究主題  人の営みに学び、未来を創る子どもが育つ社会科学習〜学んだことを社会や生活に生かす学習課程のあり方〜
会 場  横浜市立西富岡小学校他
提案者  酒井 航 (聖和小)→誌上報告に変更

令和2年度全小社研福岡大会
期 日 令和3年2月4日〜5日→変更検討中
研究主題  よりよい社会を形成して生き方を創りつづける社会科学習
会 場  福岡市立警固小学校他
提案者  柳原さえ子(天王寺小)
※近社研及び府社研は中止
7.総合研究発表会
令和2年2月5日に第36回総合研究発表会の社会部の発表を実施する予定である。開催方法については教育研究会にて検討中であるが、全小社研のデモンストレーションと位置づけ、公開授業及び研究協議会を行う予定である。
8.全小社研大阪大会に向けた体制づくり
会場校(野田小、古市小)を全面支援するための体制づくりを進める。全小社事務局と連携ながら、「学校の新しい生活様式」を踏まえた全体会及び公開授業、課題別提案のあり方を検討する。
(写真は昨年度東中川小での授業研究及び研究協議会のようす)

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