?令和6年5月13日（月）6年　算数
　子どもたちは「自由進度学習」にチャレンジしています。
　もくもくと1人で・・・
友だちと相談して・・・
先生とマンツーマンで・・・
タブレットの動画で・・・
学びのコツは、
1.「めあて」は自分がギリギリ挑戦できるもの
2.学び方を自分が選ぶ
3.「できる」までとことん！みんなでゴールをめざす
　子どもたちの学びに向かう姿が最高に素晴らしかったです！
　さすが！リーダーの姿でした！

令和6年5月13日（月）児童朝会
　まずは表彰式です！校長室にある大人でも難解なパズルを見事に完成させた、3人目の子どもを表彰しました！何気なくスイスイと完成させた姿に大拍手でした！おめでとう！
　さて、児童朝会最初の問いかけは、
　「なあなあ、いじめってどんなこと？」　　
　今日は全市一斉の「いじめを考える日」です。
　スライドを使って、「いじめ防止対策推進法」のポイントを子どもたちにわかりやすいように「５つの大切なこと」として伝えました。
　「自分がされて嫌なことは人にしない・言わない」という黄金律！そして、いじめをする人、される人、まわりの人の関係性！さらには、いじめが起きた時にとる行動とは！
　いじめが起きない学校にすることは、もちろん大切なことです。しかし、その反対に、みんなが楽しく・ワクワクする学校にするにはどうしたらいいのかをみんなで考えて、みんなでつくっていきましょう！
「マイナスの発想からプラスの発想へ」月曜日からワクワクする学校っていいですよね！

令和6年5月12日（日）日曜コラム
「自分にはできる」と思うことって、とても大切な考え方のひとつです。
「自己効力感」とも言えるこの感情には４つの要因があると提唱されたのが、スタンフォード大学の心理学者アルバート・バンデューラ教授です。その4つとは、
１達成経験
⇒過去に自分自身が何かを達成・成功できた経験のことで、言い換える「成功体験」。
２代理的体験
⇒他者の行動を観察し、自分にもできそうだと思える経験。
３言語的説得
⇒「自分にもできる」と思えるような言葉を他者から掛けてもらうこと。
４生理的情緒的喚起
⇒心身の状態を良好にすること。これは心理的安全性も関わっていて、「失敗しても、大丈夫！」という雰囲気が大きく影響する。

　この中でも、特に注目したいのが、４つめの「失敗しても、大丈夫！」です。

　「まず、やってみよう！やってみて、改善すればいいし、ダメだったら戻せばいいか！」と試行実施として行う前提をつくることで実践しやすくなります。これを、「試行実施の効果的活用」と言い、英語では「トライアル」と言います。

　長原小学校の今年度の様々なチャレンジには、「できるかな？できないかな？」の前に、「とにかくやってみよう！」そして、「やってみてから考えよう！」という大人の気概とチーム力があります。誰だって新しいことや未知なることに向かうと「不安」になり「安心」を求めてしまいます。しかし、そこで、勇気ある一歩を踏み出すこと！そして、1人でではなく、なかまとともに踏み出すことで、新しいステージが見えてくるのです。

　「できるの反対は？」

　「できない！」

　ではありません！

　「できるの反対は？」

　「やらない！」

　です。

令和6年5月11日（土）週末なぞなぞ
みなさん！元気ですか？
とっても過ごしやすい季節になりましたね。楽しい週末を過ごしてくださいね！

では問題です！

「家の中でロバがいる場所はどーこだ？」

わかったかな？
答えは校長室前でね！

?令和6年5月11日（土）週末コラム　NPO法人「共育の杜」理事長の藤川伸治さんのコラムより、

　中教審特別部会では、約半世紀ぶりに教職調整額が現行の4％から10％以上に引き上げられる方向性が示されるらしいです。
　この話題は教育業界紙だけでなく、一般紙やテレビニュースでも取り上げられています。社会的な話題になっており、教職員の関心も高まっていると思っていました。
　しかし、長年この問題を発信してきた現役教員のAさんによると、関心を寄せているのは一部の教員だけで、多くは無関心とのことです。
　なぜ、無関心なのかを考えさせてくれる調査結果があります。
　小川正人・東京大学名誉教授らのグループが、2021年11月下旬から12月中旬にかけて調査を実施しました。地域ができるだけ偏らないように選ばれた7県を対象に、小学校221校、中学校110校を無作為抽出し、校長133人、教員1131人が回答しました。
　基本給の4％を教職調整額として支払う給特法について、「知らない」と答えた教員は4分の1近くもいました。「名称は聞いたことがあるが、内容はあまり知らない」と回答したのは小学校で27％、中学校で24％でした。内容をある程度知っている、または十分に理解していると答えたのは小学校で46％、中学校で51％でした。
　教員の半数はこの制度そのものを知らないのです。教員はそれほど忙しいのでしょうか？それとも、民間企業で働く人ほど、忙しさに見合った対価を強く求める傾向があるのでしょうか。教員の給与が十分に高いため、給与に対する関心が低いのでしょうか。
または、教職はお金ではなく、子どもたちのために働く崇高な仕事だと考え、お金のことを考えるべきではないという意見が多いのかもしれません。
いずれにせよ、世の中の働いている人々の中でも、教員は特異な例かもしれません。



　この制度が若者の教員離れを止めることができるであるとか、現職教員の働きがいにつながるとか、世間では一部言われているようですが、果たしてそうでしょうか？
　もちろん、教員だって仕事に見合った対価が支払われるべきであり、お金の話をすることは悪ではありません。むしろ、堂々と子どもともお金の話をするべきだと思います。
　しかし、お金を改善したからといって、教育が改善されるとは言い難いですし、問題はそこではないと思います。
　教職という仕事に誇りを持ち、子どもとの学びにやりがいの持てるチーム運営やチーム体制を再構築することこそが、今取り組まなければならない優先課題だと思います。